住宅事情が変わるとき

住宅や不動産に関する永遠のテーマとも言えるのが、賃貸にするか購入にするか、といった問題です。

これについては、様々な立場の専門家などがそれぞれの意見を発表していますし、購入を促したい会社は購入のメリットを周知しますし、賃貸でも同様のことが言えます。

様々なデータを見ていると、平均寿命まで生きる場合、購入か賃貸かで、経済的な面ではあまり変わらないという試算に説得力があります。
確かに低金利の時に住宅ローンを組めば家賃並みの価格で持ち家を手にすることが出来るでしょうが、住宅ローンの金利は将来に亘って変化しないとは限りませんし、購入する場合には、各種の手数料や火災保険なども結構な金額になります。
一方、賃貸にしても、家賃相場は景気と共に変化しますし、初期費用や引越費用などは言い値で支払わざるを得ない面があります。また、賃貸のメリットとして挙げられることが多い、身軽に転居出来るという点は、経済的にみれば、新居に合う家具の購入や引越、仲介手数料などを支払うことにもなります。

結局は、自分たちがどちらの住宅をどの時点で欲するかという点に集約されるのではないでしょうか。

子供が生まれて子供部屋を絶対に確保したいという場合ですと一戸建てが有利ですし、階下などに気を遣うことなく子供を育てたいとなれば購入に傾くでしょう。

夫婦共働きで子供がいない場合で立地を最重要視したい場合や、結婚や出産の可能性がほぼ無くなる年齢になれば、将来に亘って安心して住めるマンションなどを購入したいという方に傾くことが多いと言えます。

また、転勤の可能性なども、住宅をどうするかに大きく影響します。転勤中に賃貸に出すということも考えられますが、普通賃貸借契約の場合には、いわゆる立ち退き金を支払わない限りは自分たちの転勤が終わったから即座に出て行ってもらうというわけにはいかないことが多いのが現実です。

よく言われることではありますが、自分たちのライフスタイルが固まった時が、賃貸か購入かを決めるのに最適な時だと言えます。住宅ローンの金利や震災などの可能性は、いつでもあることですし、そういった外部的要因をベースに決めるのはあまり得策とは言えません。

また、地域によって賃貸住宅の件数や選択肢にかなりの幅がありますので、勤務先などに依る部分も無視できません。持ち家率や家賃相場は、国内でも都市間で相当異なることがあります。

人口減少や保証会社の普及で、生涯を賃貸で過ごすことも可能になってきた時代ですが、もともと賃貸住宅の選択肢が少ない地域ですと年をとってからの選択肢が狭まることもあります。

こうしたメリットやデメリットを自分たちのライフスタイルに照らし合わせて決定すれば、後悔することが減る可能性が高まると言えます。